「弁当」の販売動向は今後どうなるだろうか

　物価の影響は総菜売場ではどうなっているだろうか、日経POS情報を使って、総菜分類のひとつである「弁当」のデータで調べてみた。その際、２つの店舗グループを用意しデータを比較してみた。ひとつは「日経収集店舗・全スーパー」（以下、N店舗）のデータを用い、もうひとつは「全店舗集計・全業態」のデータから「日経収集店舗・全スーパー」のデータを差し引いた店舗（以下、Z店舗）のデータを用いることにした。なお「弁当」のデータで把握できるのは、JANコードが付与されている商品のみとなる（インストアコードが付与されている商品は対象外となるため、今回用いたデータには含まれていない）。
　N店舗、Z店舗での「弁当」の「千人当たり金額」等について、5年分の月次データをグラフにしてみた（グラフ１）。「千人当たり金額」での動きは季節性があるので、その12カ月の移動平均値で見てみると、両店舗グループとも2020年頃から上昇傾向がみられ、その後もN店舗では上昇基調にある。この間、N店舗でのアイテム数はそれほど変化がないのでアイテム当りの販売額が増えたようだ。一方、Z店舗では2022年5月頃から移動平均値が下がり始めている。これは物価の影響が考えられる。
　項目を変えて「平均価格」では－季節性が出ているものの－N店舗では上昇しているが、Z店舗ではそれほど変化はみられない（グラフ２）。また「千人当たり個数」では、N店舗では増加しているのに対し、Z店舗では減少気味になっている（グラフ３）。Z店舗の「千人当たり金額」が昨年5月頃から減少傾向になったのは、客当りの購入個数が減ったためかも知れない。
　全ての弁当の販売データを対象にしてはいないが、２つの店舗グループの比較からは、客当りの販売個数（購入個数）が増えているケースと、減っているケースがあるようだ。物価の影響を受け、総菜売場での「弁当」の販売動向は一様ではなくなり、店舗ごとに違いが出ているように思われる。